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賞味期限や消費期限に惑わされないために

僕がコンビニでアルバイトをしていた頃、サンドウィッチ売り場でしきりに消費期限を確認しているお客さんがいた。話を聞くと、そのお客さんは学校から帰ってくる娘さんに食べさせるためのサンドウィッチを選んでいたらしく、学校からの帰宅時間が消費期限を越えてしまうかどうかを心配していたようだった。そのとき売り場におかれていたサンドウィッチの消費期限は、当日の午後5時までのものと午後7時までのものだけだったので、お客さんはなるべく期限の長い午後7時までのものを探し、買い物かごの中へ入れていた。

僕が食べる側の人間だったとしたら、そんな1時間や2時間程度の消費期限の差など全く気にすることなく食べてしまうのだけど、そのお客さんにとっては消費期限を少しでも過ぎてしまった商品はゴミと同然のよう感じられるようだった。僕は、自分とお客さんとの感覚の違いに少し驚いたことを今でも覚えている。

 

そもそも消費期限とは、だいたい5日程度で品質が悪くなってしまう、足の速い商品につけられたものでしかないので、その期限を少しでも過ぎてしまったからといってすぐに食べられなくなる、というわけではない。当然だが、本来冷蔵庫で保管するべき牛乳を常温で保管していた場合には、消費期限が切れる前であったとしても牛乳が腐ってしまい、飲める状態でなくなってしまうことだってある。期限はあくまでも目安でしかないのだ。

だから、その商品が食べられるのかそうでないのかという判断は最終的に、実際にそれを口にする自分自身の五感でで判断するしかない。自分の家で炊いた米がまだ食べられるかどうかの判断をするときに、においをかいだり色を確かめたりすることと同じだ。そのときに米の賞味期限を頼りに判断する人はまずいないだろう。まともな五感を持ち合わせていれば、消費期限や賞味期限に翻弄されることなく、そのときそのときに適切な判断ができるはずだ。

ついこの間、ノロウイルスの集団感染が浜松市の小学校で起こったこともあり、食品の衛生管理に神経をとがらせている方も多いと思うが、賞味期限や消費期限を少し食らいすぎた商品に関しては、そこまでシビアに考える必要はないように感じる。特に賞味期限に関してはその期限が「おいしく食べられる」期間を表示しているだけなので、期限が切れた商品を食べることのリスクが大きく上昇するなどということはない。

日清食品は先月、カップラーメンの賞味期限を1ヶ月、袋面の賞味期限を2ヶ月、それぞれ延長することを発表している。そのことからも、期限切れの商品がすぐに食べられなくなるということがないと理解できるだろう。賞味期限なんて所詮、曖昧なものでしかないのだからテキトーに捉えていればよいのだ。

カップ麺の賞味期限、延長へ 狙いは

即席麺最大手の日清食品は30日、「カップヌードル」などカップ麺の賞味期限を従来より1カ月長い「製造日から6カ月」へ、「チキンラーメン」など袋麺は2カ月長い「8カ月」へ、それぞれ延ばすと発表した。まだ食べられるのに捨ててしまう「食品ロス」を減らす狙いという。

 

ジョギング

ニート生活でやることがないので、これから雨の日以外は毎日ジョギングすることをここに宣言します!

Androidアプリ「RunKeeper」を使って走った記録をつけいこうと思う。
Twitterと連携できるので、下のようにツイートを埋め込んだら走ったことの証明になるかな?


 

こんなかんで。

 

 

 

(Google Chromeのエクステンション「Disconnect」を入れてると上のツイートがうまく表示されない……)

一万円

「外れ馬券も必要経費」課税額5.7億円→5200万円に減額も懲役2月の有罪

僕を含めて結構注目されているんじゃないかと思っていたニュースがついに決着

「外れ馬券も必要経費」の判決 NHKニュース

競馬の払戻金への課税を巡って、外れた馬券が必要経費に当たるかどうかが争われた所得税法違反事件の裁判で、大阪地方裁判所は「資産運用を目的に馬券を購入した場合、外れ馬券も経費に認めるべきだ」として国税庁とは異なる判断を示したうえで、払戻金を申告しなかった被告に執行猶予の付いた有罪判決を言い渡しました。

争点は「外れ馬券が必要経費に当たるかどうか」で、競馬予想ソフトを使い28.7億円を投じてネットで馬券を購入→見事30.1億円を当て、差し引きで1.4億円の利益を手にすることになった被告。

ところが検察側は「必要経費は収入に直接要した金額」とし、配当30.1億円から当たり馬券の購入金額を差し引いた14.5億円に対して5.7億円の納税が必要だったと主張。つまり検察(国税庁側)は外れ馬券を経費として認めていなかったというわけ。ざっくりまとめると

  • 被告:課税対象額 = 配当 – (当たり馬券購入費 + 外れ馬券購入費) = 1.4億円
  • 検察:課税対象額 = 配当 – 当たり馬券購入費 = 14.5億円

まぁ、「今日はいくら勝ったのか」を考えるとき普通は被告と同じ計算をすると思うんですけど、国税庁や検察はそう考えなかったみたいで。ですが、大阪地方裁判所は一般人と同じ感覚を持ち合わせていたようで、ちゃんと被告への課税額は検察の主張する5.7億円から5200万円に減額されたようです。

課税額が5200万円に減額されたとはいえ、そこはやはり申告漏れに(脱税?)変わりはないわけで。被告へは懲役2ヶ月、執行猶予2年の有罪判決が下されることに。税金はちゃんと納めましょう。

 

追記:最初に「決着」と書きましたが、上告されればどうなるかわからないので、決着は間違いです。でもまぁ、開発した競馬ソフトを販売すればどうにかなる……か?

追記2:当たり馬券と外れ馬券の間違いを訂正

ブログお引っ越し

長らく更新をしていなかった当ブログは、下記のURLにお引っ越しします。
よろしくお願いします。
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